チャットや電子メールよりも早い?Miroグローバル生産性調査報告
公開日 2022年4月12日 最終更新日 2023年9月7日
Miroは、Fortune100、中小企業、スタートアップ等の顧客であるグローバルリーダーや従業員1,225人にMiroのご利用状況について調査を実施しました(2020年)。
86%が会議の生産性があがり、60%がチームのエンゲージメントが向上したと回答しています。最も特徴的なのは、85%の顧客が電子メールやチャットよりも明確で迅速な意思疎通ができるようになった、と回答していることです。Miroが今までのツールでは満たせない課題を解決できる可能性を示唆しています。
この記事は、以下の英語記事を元に執筆しています。
オンラインホワイトボードMiroはFortune100の99%が導入。
86%が会議の生産性向上を実感、85%が電子メールやチャットより早いと回答。
回答者プロフィール
母数:1,225人/2020年
役職
50% 非管理職
38% 管理職
12% 役員・経営層
企業規模(従業員数)
44% 500人以下
40% 500-5,000人
16% 5,000人以上
利用部門
25% プロダクト
18% IT
15% その他
13% R&D
10% エンジニアリング
98%がMiroを推薦、52%が毎日利用
宇宙ロケット開発から創薬まで、多様な業種のお客様が利用。
日々のブレインストーミング、会議ファシリテーションなどで従業員のエンゲージメント醸成に貢献。
86%が会議の生産性UPを実感
およそ1/3(37%)のリーダーが、無駄な会議が組織にとって最も重大な課題であると認識している。
急速なリモートワークの普及により、企業はこれまでにない会議手法に順応することが急務に。
よりよいファシリテーションや意思決定プロセスは、従業員のエンゲージメント維持や生産性向上に不可欠。
75%がリモートでの共同作業効率を改善
複雑なプロジェクトは多くの部門を巻き込む必要がある。
プロジェクトの調整不足による手戻りは、余分なコストや遅れを招くだけでなく、従業員のエンゲージメント面でも把握しにくいリスクに。
プロジェクトの議論や過程が可視化できていることは、ハイブリッドワーク・リモートワークでは特に重要。
85%がチャットや電子メールより迅速と実感
Miroが今までのツールでは満たせないチームワークの課題を解決できる可能性を示す結果に。
コロナ禍で急速にリモートワークに移行し、創造性や生産性が失われてしまうのではないかと心配しましたが、Miroがリモートワークでの会議、ホワイトボードを使った共同作業や振り返りなどを強力に支えてくれました。
私たちのチームは、設計フェーズでMiroのコメント機能などをフル活用し、個人作業や非同期なレビューを実現して会議を減らしました。
設計工程にかかる時間を削減できたことにより、全プロジェクトの進行を早めることに成功しました。
組織におけるコミュニケーションコスト
マネジメントやシステム開発に携わる方は、人数を増やしたからといって必ずしも実行力に直結しないことを経験でご存じではないでしょうか。組織に必要なコミュニケーションとは、事実が伝わるといった伝達の問題だけではなく、自分の話に耳を傾けてもらっている、仕事に意義を感じて裁量をもって働けている、といったエンゲージメントの側面も含まれます。
どんな組織にもコミュニケーションギャップは生まれます。ギャップを埋めるためにはコストがかかることを認識し、定性的にも定量的にも、良質なコミュニケーションを生む努力を続けることが大切です。
Miroがもたらした効果
調査結果を元に、Miroが組織のコミュニケーションコストの課題にどのようにアプローチできたのか図式化しました。
また、定量的な意見から、週1時間の会議を削減し、開発プロジェクトの設計工程のみ倍速になったと仮定してコスト削減効果を試算すると、1人あたり年間1,897,400円となりました。
特にチャットや電子メールより明確で迅速なコミュニケーションが図れたという声は、自由にスペースを使ってビジュアライズできるMiroの魅力を表す結果になったと思います。
まとめ
組織内のコミュニケーションがビジュアルで分かりやすく可視化されると、情報が効率的に伝わりやすくなり、コミュケーションコストの削減につながります。
定性的な効果として、生産性やアイディアの質が向上したとの声につながり、定量的な効果として、会議時間の削減やプロジェクト進行が早まったという調査結果となりました。Miroのお客様の実感の声がご参考なれば幸いです。
98%のユーザがMiroを推薦
52%のユーザが毎日利用
コミュニケーションが可視化される
58% 提案や稟議の説明の手間が減った
75% リモートでの共同作業がスムーズに
47% 意見のすり合わせが楽になった
85% チャットや電子メールより明確で迅速
コミュニケーションコスト削減につながる
83% リモートワークでのチームの一体感が増した
60% チームのエンゲージメントが向上
76% チームワークのモヤモヤが解消された
定性的な効果
78% 自分自身の生産性があがった
86% 会議の生産性があがった
46% アイディアの質が良くなった
定量的な効果
29% プロジェクト進行を早められた
26% 会議時間を削減できた
Miroは、組織が生産的に業務を進めるための多くの機能とエンタープライズ水準のセキュリティを備え、グローバルではFortune100企業の99%が採用、7,000万人が利用しています。また、日本ではTOPIX100の60%以上の企業に導入いただき、120万人以上が利用中です。
試験的に導入してみたい、説明を聞いてみたいなどのご要望がありましたら、お気軽にお問合せください。
付記:
図1. 参考書籍:広木大地著「エンジニアリング組織論への招待」
図2. 試算
- 時間当たり名目労働生産性(就業1時間当たり付加価値額):5,300円※
- 年間所定労働日数:365日-125日=240日
- 1日の稼働時間:7.5時間
※2020年度4,986円→Llamasoft ライアン・ヒックス氏のソフトウェア開発プロジェクトにおいての試算を行うため、2022年直近のジュニア~ミドルエンジニア時間あたり単価、およびサーベイの50%が管理職以上であることを考慮し、単価を5,300円に補正して算出。
会議時間の削減
1週あたり1時間削減と仮定した。1万人を超える大企業になると、上司層はミーティングにかける時間が630時間/年。年52週とし、1週間1時間の会議を減らすだけで、-52時間となる。5,300円×52時間=275,600円
出典:https://www.jpc-net.jp/research/list/trend.html
プロジェクト進行を早められた
新規ソフトウェア開発プロジェクトの場合、年間労働日数の240日中、エンジニアリング組織などで常に何らかのプロジェクトが進行中と仮定。設計工程の割合は全行程の34%→これを半減できると仮定すると17%の削減。5,300円×1,800時間(7.5時間×240日)×17%=1,621,800円